（株）富士経済は、住宅設備・建材／システム関連の国内市場の調査結果を発表した。
水回り設備、水回り関連機器、省エネ／創エネ、空調／家電といった住宅設備分野20品目、および内装材、断熱、外部建具、外装材、エクステリアといった建材分野18品目の市場動向をまとめた。
2017年度の住宅設備市場は、2兆8,590億円（前年度比1.8％増）を見込む。リフォーム向けの需要は伸び悩んでいるものの、HEMSや家庭用定置用蓄電システム、家庭用燃料電池を含む「省エネ／創エネ分野」は好調。また、ロボット掃除機の伸長が著しい「空調／家電分野」も好調で拡大に寄与している。今後も「省エネ／創エネ分野」、「空調／家電分野」がけん引し、市場は拡大するとみられる。
建材市場は1兆7,179億円（前年度比0.6％増）を見込む。ZEHの普及や省エネ基準適合化により断熱分野と高断熱商品へのシフトが進む外部建具分野が好調。ただし19年度までは、市場拡大が予想されるものの、以降は新設住宅着工戸数の減少により、市場縮小が予想される。
これらの結果から、23年度の住宅設備・建材市場は4兆8,992億円を見込む。
注目される省エネ／創エネ市場の今後については、補助金政策や19年に太陽光発電電気の買取義務終了による「2019年問題」が市場に影響を与えるとみられる。17年度見込みは3,318億円（16年度比6.6％減）、23年度は5,298億円（同49.2％増）の予測。
また、今回の調査では住設建材市場におけるIoT、AIへの取り組みについてもまとめた。
住宅設備分野では、HEMSを含む「省エネ／創エネ分野」やテレビドアホンで導入が進んでいる「防犯設備分野」など、比較的多くの品目でIoT、AIの導入検討が進んでおり、対応商品・システムが市場に投入されている。
一方、建材分野では、「外部建具分野」でのサッシ、「エクステリア分野」の宅配ボックスなどで導入が見られるものの、製品の特性上、導入が難しい品目が多く、対応はあまり進んでいないとした。