ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は13日、世界主要都市のオフィス賃料動向を示す独自の分析ツール「不動産時計（プロパティクロック）」の2018年第2四半期分を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「賃料下落の加速」「賃料下落の減速（→底入れ）」「賃料上昇の加速」「賃料上昇の減速（→頭打ち）」というサイクルのどこに位置するかを示したもの。
東京Aグレードオフィス賃料は、9四半期連続で「賃料上昇の減速」フェーズを維持。賃料は引き続き緩やかに上昇していく見通し。
また、大阪Aグレードオフィス賃料は、16四半期連続で「賃料上昇の加速」フェーズを維持している。
JLLリサーチ事業部長の赤城威志氏は、東京Aグレードオフィス賃料について、「今後3年間続くオフィス大量供給の中、企業のオフィス需要は従前の予測以上に強い状態を保っており、市場は低位な現状空室率を維持しつつ、かつ将来供給を着実に消化している状態」と述べた。