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M賃料インデックス、首都圏で横ばい傾向

 アットホーム(株)と(株)三井住友トラスト基礎研究所はこのほど、2018年第2四半期(18年4~6月)のマンション賃料インデックスを発表した。アットホームが蓄積している全国12エリアの賃貸マンション成約賃料情報をもとに、四半期ごとに調査を実施。09年第1四半期を基準に賃料変化を指数化している。なお、指数値の差が「~-5.00」は大幅に低下、「-4.99~-0.51」は低下、「-0.50~+0.50」は横ばい「+0.51~+4.99」は上昇、「+5.00~」が大幅に上昇とする。

 当期の全国主要都市のインデックス(総合)は、首都圏では東京23区が106.63(前期比+0.21)、東京都下97.93(同-0.47)、横浜・川崎市102.74(同+0.26)、埼玉東南部101.19(同+0.11)と横ばい傾向となった。一方、千葉西部は100.42(同-1.03)とマイナスとなった。

 地方都市については、札幌市113.09(同-1.79)、仙台市115.41(同-0.55)、名古屋市102.20(同-0.50)、京都市111.11(同+0.94)、大阪市114.51(同+0.94)、大阪広域103.31(同+2.30)、福岡市105.78(同+0.22)。

 物件タイプ別では、東京23区でシングルタイプ(18平方メートル以上30平方メートル未満)が105.80(同+0.38)、コンパクトタイプ(30平方メートル以上60平方メートル未満)が107.70(同+0.06)、ファミリータイプ(60平方メートル以上100平方メートル未満)が103.80(同+1.44)となった。


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