（一社）日本木造住宅産業協会（木住協）は12日、2018年度「木造軸組工法住宅における国産材利用の実態調査」の結果を発表した。
国産材の利用促進を目的に、木造軸組工法住宅における国産材や外国産材の使用実態を、同協会員の住宅供給会社（有効回答160社）および資材供給側であるプレカット会社（同66社）にアンケート調査したもの。調査対象は、17年度に供給した住宅（住宅供給会社6万2,417戸、プレカット会社11万7,023戸）。同調査は3年ごとに実施しており、今回が5回目。
住宅供給会社の国産材の使用比率（全体）は45.4％（前回調査比13.1ポイント増）となり、これまでの最高となった。樹種別でみると国産材の製材のスギが4.1ポイント、集成材のスギが2.5ポイント、構造用合板のスギが3.1ポイント上昇し、全体を引き上げた。
プレカット会社の国産材の使用比率（全体）も33.0％（同1.5ポイント増）と増加している。
住宅供給会社の「国産材を使う理由」は、前回調査で4位だった「イメージが良い」（40.0％）がトップに。次いで、「地産地消の推進」（39.1％）、「品質が良い」（35.7％）となった。一方、「国産材を使わない理由」は、「外国産材に比べて価格が高い」（69.4％）が断然トップとなり、「必要なときに必要量が確保できない」（37.2％）、「外国産材に比べて強度などの品質が劣る」（24.0％）が続いた。
今後は、これら調査の特性を生かし、地域や会社規模による木材利用状況や木材の生産・流通といった視点での、より詳細な分析や追加調査などを検討していく。