積水化学工業（株）住宅カンパニーは27日、戸建住宅商品「スマートハイム」の災害時の貢献度と実態を調査した「スマートハイム安心度調査」結果を公表した。
調査対象は、北海道、沖縄を除く全国のスマートハイムFAN会員。実施期間は2019年7月8～21日。回答総数は3,358人。
PVやHEMS、蓄電池といったレジリエンス機能を持たせたスマートハイムに住む人のうち、被災経験がある人に「スマートハイムで暮らすことは災害時への安心になっていますか」と聞いたところ、91.5％が「非常になっている」「なっている」と回答した。
回答中には、「近所の友人のスマートフォンを充電してあげた」など共助による「減災」が実践されていることが明らかになったほか、「（災害時も）ほぼ普通の生活ができた」などスマートハイムのレジリエンス機能が、1日も早い生活再建を目指す「縮災」にも貢献していることが分かった。
同社は同調査で、被災経験の有無で防災意識に差があることが分かったことから、「縮災」を実現するレジリエンス機能の重要性を啓発するため、9月1日より全国のセキスイハイム展示場で、「縮災」の必要性についての解説動画を用意する方針。