（株）リクルート住まいカンパニーは22日、「住宅購入・建築検討者」調査の結果を発表した。首都圏、東海圏、関西圏、および札幌市、仙台市、広島市、福岡市に在住する20～69歳の男女が調査対象。2012年以来毎年調査をしているものだが、今回は調査精度の向上を目的に対象者を拡大。従前は過去3ヵ月以内に住宅の購入・建築・リフォームについて検索、検討、契約などを行なった人を対象としていたのを、今回から期間を1年以内に拡大した。
購入検討状況については、「初めての購入、建築」が74.4％でトップ。次いで「買い替え」（16.6％）、「買い増し」（7.8％）に。検討のきっかけは、「結婚」（17.8％）、「第一子出生」（14.6％）、「自身／配偶者の転勤」（10.5％）の順となった。
新築・既存（中古）の意向では、「絶対新築」「どちらかといえば新築」を合わせると68.8％と多数を占めたのに対し、「絶対既存」「どちらかといえば既存」は8.6％にとどまった。エリア別に見ると、「新築派」率が高いのは東海圏（79.8％）で、「既存派」率が高いのは札幌市（14.0％）であった。
新居で解決したかった元の住まいの課題を聞いたところ、トップは「資産性がなく住宅費がもったいない」（20.2％）、「住戸が狭い（専有面積）」（19.1％）、「間取りがよくない」（18.7％）がトップ3を占めた。
なお、「住まいの買いどき」と感じている人は54.4％で、エリア別に見ると東海（66.2％）が最も高かった。