（株）オープンハウスは8日、「2020年 コロナ禍を受けたこれからの住まい意識・実態・ニーズ調査」の結果を公表した。
東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の都心近郊に住む、住宅購入を検討している20～49歳の男女600人にインターネット調査を実施。調査期間は5月30・31日。
「どのエリアに住みたいか」という問いでは、東京都23区（52.8％）が群を抜いてトップに。2位は埼玉・千葉・神奈川県の中心部（26.0％）で、3位の東京都23区外（9.0%）を大きく引き離した。東京23区および埼玉・千葉・神奈川県の中心部と回答したユーザーに、コロナウイルスの影響を受ける前と比べて意識がどう変わったか問うと、「コロナ前と変わらない」が65.5％、「前より住みたくなった」が21.4％。「前よりあまり住みたくなくなった」は2.3％、「前より住みたくなくなった」は2.1％にとどまった。「駅近であること」も、約7.5割の人が重視しており、同社ではコロナ禍においても「都心・駅近」の需要は高水準であることが分かったとまとめている。
家にいる時間は、コロナ後、それ以前より平均3.3時間伸びており、「住まいの設備や環境をより良くしようと思った」（76.5％）、「家の中で楽しめることは意外に多いと思った」（68.0％）など、コロナをきっかけに在宅時間を見つめなおしている人が多かった。住居内に欲しい間取り・設備としては、「仕事・勉強ができる場所」（79.8％）、「物置・収納スペース」（75.0％）、「キッチン設備などの充実」（73.7％）などが求められており、同社では、レイアウトや設備付帯に自由が効く戸建ての魅力を感じられるようになっていると分析。実際に、「住居形態に対して魅力の変化があったか」という問いでは、56.8％の人が戸建てへの魅力が高まったと回答した。