旭化成ホームズ（株）くらしノベーション研究所は5日、在宅ワークにおけるくらしの現状について調査した結果を公表した。
コロナウイルス感染症拡大防止に向けた緊急事態宣言発令に伴い急速に普及した在宅ワークについて、webアンケート調査を実施。全国の週7時間以上働いている男女20～69歳（3万5,816人）にスクリーニング調査を行ない、そのうち、在宅ワーク実施者・希望者に本調査した。本調査の期間は、4月10～13日、同月22～27日。回答者数は3,808人。戸建住宅（持ち家）居住者が1,971人。集合住宅（賃貸）居住者が1,837人。
「在宅ワークによる暮らしの変化」では、戸建て居住者の場合、「家族と過ごす時間」（79％）、「子供と過ごす時間」（72％）、「家族とのコミュニケーション」（64％）が増加。一方で、「職場の人とのコミュニケーション」（61％）、「日々の運動量」（60％）は減少した。在宅ワークのメリットについては、「家族と過ごす時間が増える」、「自由な時間やタイミングで仕事ができる」、「地震、家事などの災害時に対応しやすい」が多くの票を集めた。
在宅ワークをする場所については、戸建ての居住者は個室派が54％、リビングダイニング派が41％。賃貸集合住宅居住者はリビングダイニング派が71％、個室派が27％となった。賃貸は個室数が少ないほどリビングダイニング派が多く、居住人数や採光条件の影響が考えられる。戸建ては、4LDK以下では個室数によらずリビングダイニング派が5割程度で、子供がいる女性に限定すると72％がリビングダイニング派。家族のいる空間で仕事をしたい層の存在が分かった。
個室派は、「仕事と家族との生活空間が分かれていること」、「こもり感があり、仕事に没頭できること」をメリットに感じていて、デメリットとしては「子供が昔使っていた部屋で机にものがいろいろ置いてありスペースが狭く使いにくい」、「web会議で部屋の中を見られたくない」を挙げた。リビングダイニング派は、「子供が遊んでいる姿を見守りながら仕事ができる」、「キッチン、浴室と近いので家事と両立しやすい」といったメリット、「家族が休みのときに部屋を占領してしまう罪悪感がある」、「リビングの一角なので子供が在宅時はweb会議ができない」といったデメリットを感じていることが分かった。