（株）リクルート住まいカンパニーは19日、2020年「注文住宅動向・トレンド調査」結果を発表した。
1年以内に注文戸建てを新築・注文住宅で建て替えした人（建築者）と、今後2年以内に建築を検討している人（検討者）が調査対象。調査期間は、7月31日～8月11日。有効回答数は、建築者が1,884件、検討者が1,874件。
建築者の建築費用の平均は、全国で2,879万円（前年比23万円減）。価格帯別にみると、「2,000万～2,500万円未満」が20.7％（同2.6ポイント低下）で最多。以下、「2,500万～3,000万円未満」が20.2％（同1.4ポイント上昇）、「3,000万～3,500万円未満」が18.8％（同0.4ポイント上昇）となった。3,000万円以上の割合は41.9％（同2.0ポイント上昇）と、ここ数年は増加傾向にある。首都圏の平均は、3,065万円（同31万円増）だった。
建築者のうち、「新規建築」の割合は87.5％（同0.4ポイント上昇）、「建て替え」の割合は11.8％（同0.4ポイント低下）と、大きな変化は見られない。建築時の「土地なし」の割合は71.5％（同0.2ポイント上昇）と、過去5年で最高に。建築者のZEH導入率は21.8％（同1.2ポイント上昇）と増加し、過去最高の導入率となった。
検討者が住宅を検討する方法については、「住宅展示場」訪問率と「イベント」参加率がともに低下。住宅展示場訪問が「1社もない」は27.5％（同4.2ポイント上昇）、イベント参加が「1社もない」は44.4％（同4.5ポイント上昇）と、それぞれ4ポイント以上増加している。コロナ禍をきっかけに、展示場やイベントがクローズした影響もあり、自宅等で検討を進める人が増えたと予測している。
自宅等で行なう検討方法では、「物件資料（パンフレット・カタログ等）送付」が31.0％。「電話」（23.0％）、「担当者が自宅に来て」（21.6％）がトップ3に。「メール」（21.2％）での打ち合わせも2割以上。「チャット」（10.6％）、「画面共有機能（Zoom等）」（9.6％）も1割程度が利用。その理由は、「移動等の労力が少ない」「時間の都合がつきやすい」などの利便性を挙げる人が多かった。
防災に関する意識について聞いたところ、検討者のうち35.6％（同3.0ポイント上昇）が「かなり意識している」と回答。実際に取り入れたい対策は、「地震に強い地盤」が70.9％（同2.0ポイント低下）とトップに。前年からの伸びが大きかったのは、「水害が起きづらい土地」で46.7％（同12.2ポイント上昇）、「蓄電池」で19.3％（同4.1ポイント上昇）だった。