三井不動産レジデンシャル（株）は25日、同社が首都圏で販売したマンション・戸建て住宅の契約者に実施したアンケート調査の結果をマスコミに公表した。
購入時期は2020年4～12月、調査時期は20年12月11～20日、回答サンプル数は475件（マンション390件、戸建て85件）。回答者の中心は、30歳代50％・40歳代24％、世帯人数は2～3人が67％。
新型コロナウイルス感染症の影響によるライフスタイル、ワークスタイルの変化が、住宅購入にどのような影響を与えたのかについては、コロナ禍が購入検討のきっかけになったとの回答が、マンションが23％、戸建てが30%となった。うちマンションの約80％、戸建ての約72％が、その理由として「在宅勤務」を挙げている。
マンションで、コロナ禍が購入のきっかけとなった層が重視したのは、「より広い家」（68％）、「部屋間数の多さ」（44％）となった一方、従来より検討していた層では、「生活利便性」（49％）、「より広い家」（47％）、「交通利便性」（40％）などが上位に挙がっている。なお、コロナ禍がきっかけとなった層の従前の住居形態は賃貸が7割、間取りは1LDK未満が約4割、専有面積は50平方未満が4割超となっており、脱賃貸、間数・広さ志向を裏付ける結果となっている。
戸建てでは、双方ともに「より広い家」を重視しているが、コロナ禍がきっかけとなった層は、「部屋間数の多さ」「老後のため」「税制が有利なため」などの回答が票を集めた。なお、戸建ての購入層は、総じて持ち家比率が高く、「60平方メートル超」「3LDK」の割合も大きいなど、マンションと異なる傾向が伺える結果となった。
同社は、今回の調査も踏まえ、ウイズ・アフターコロナでのライフスタイルやワークスタイルの変化を迅速に捉え、多様なニーズに対応できる商品・サービスの拡充に努めていく考え。