（株）奥村組は20日、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化改修した自社オフィスビルについて、運用段階における省エネルギー効果の検証結果を公表した。
同社はZEBの実現・普及に向け、（一社）環境共創イニシアチブが公募したZEBプランナーに申請、2018年2月に認定登録された。さらにZEBプランナーとして、自社オフィスビルである奥村組技術研究所管理棟（1986年竣工）をZEB化改修し、2020年2月に供用開始。同ビルをZEB実証施設とし、導入した設備システムの省エネ効果やエネルギー消費量の実態把握、より効果的な運用方法などを検証してきた。
同ビルの20年度（20年4月～21年3月）のエネルギー消費量は、基準建築に対して84％減を達成。設計値の76％減を上回る結果を得られた。特に、自動調光型のタスク・アンビエント照明の運用にあたり、執務者へのアンケート結果に基づき照度の適正化を図ったことで、照明設備のエネルギー消費量を大幅に削減できたという。
また、執務者を対象に室内環境の満足度を調査したところ、9割近くが改修前に比べて快適になったと回答した。
今後は、ウェルネスの観点も併せて、さらに検証を進める計画。また、BCPの観点から、蓄電システムの新設も予定しており、これらの検証および結果を今後も継続公表していく。