（株）リクルートの調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、「『住宅購入・建築検討者』調査（2022年）」の結果を発表した。過去1年以内に住宅購入・建築、リフォームについて具体的な行動をとった、首都圏、関西、東海、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住の20～69歳の男女を対象に調査した。有効回答数は5,335人（集計対象：3,475人）。
住宅の買い時感について聞いたところ、22年が買い時と「思っていた」は44％、「思っていなかった」は25％に。買い時だと思っていないとの回答割合は19年から徐々に増加している。買い時だと思った理由は「これからは住宅価格が上昇しそう」（47％）がトップに。
検討している住宅の種別のトップは「注文住宅」（56％）。次いで「新築一戸建て」「新築マンション」（いずれも32％）、「既存（中古）一戸建て」（29％）、「既存マンション」（26％）の順。「既存一戸建て」と「リフォーム」（15％）の検討率が19年以降で最も高くなった。
新居で解決したい元の住まいの課題については、1位「住宅費がもったいない」（24％）、2位「収納が狭い」（22％）、3位「間取り（部屋の配置・数）が良くない」（18％）の順。なお6位には「省エネ・断熱性能が悪い」（15％）が入り、この回答ではこれまでで最も高順位に。
また、住まいを探す際の重視条件については「価格・家賃」（48％）がトップだが、21年と比べると回答割合が減少した。2位は「周辺環境」（42％）、3位は「生活利便性」（40％）。「太陽光発電などの再生可能エネルギーの利用」は18位（15％）だが、20年以降で最も高い割合を占めている。