東急不動産（株）と学校法人法政大学は、オフィス環境とワーカーの作業効率やプレゼンティーズム（健康問題によるパフォーマンスの低下率）の関係に関する調査データを11日に発表した。
調査は2022年8月22日〜9月9日に、東急不動産が保有する東京都内の29棟のオフィスビルに入居しているテナント企業61社を対象に室内環境の実測調査とワーカー1,644名を対象としたアンケートを実施。
分析によると、ワーカーによるオフィス環境に対する総合的な評価が高いほど、作業効率が向上し、プレゼンティーズムが低減することを確認。環境の悪いオフィスは、環境の良いオフィスと比較して、年間1人当たり約100万円多くの経済損失が生ずると推計された。
この研究結果は、建築環境工学の分野で著名な国際学術誌「Building and Environment」にも掲載された。