（株）住環境研究所は5日、「間取り実態調査」の結果を公表した。データベース化したセキスイハイムの間取り図面約20万件（2025年1月時点）を活用し、18～24年度に着工した全国の戸建住宅（2階建て・単世帯）の和室や畳空間の変化を地域別に調査した。分析対象数は4万8,300件。
沖縄県を除く全国での和室採用率は18年の59.4％から24年は23.5％と大きく低下。「和室」「畳コーナー」「その他畳スペース」のいずれも持たない「畳なし住宅」は28.0％から58.9％へと増加している。ただし、畳コーナーは11.4％から15.9％と増加傾向にあるなど、畳空間が「仕切られた部屋」から「LDKに付随する機能的かつオープンな空間」へと形を変えているとみられる。
また、地域別の採用率（24年）を見ると、北海道や首都圏の「畳なし住宅」の割合が約7～8割と比較的高く、北信越では和室の採用率が45.1％と、地域によってはある程度和室が取り入れられていることが分かった。
同研究所は、「和室の採用率は減少している一方、畳空間そのものが完全に失われているわけではない。その背景にはLDK中心の暮らし方への変化や住宅のコンパクト化があり、畳の役割が『一室としての和室』から『暮らしの中で柔軟に使える機能』へと変化していると考えられる」などと分析している。