不動産情報サービスのアットホーム（株）は25日、首都圏に住む男女を対象に「近所付き合い」に関する意識調査を実施し、結果を公表した。調査はインターネット上で実施。対象は1都3県在住の20～40歳代で、2012年10月1日から13年8月28日までに住宅を購入した男女600人。
現在の住まいを購入した際に、近隣住民の雰囲気も決め手の1つになったかどうかを尋ねたところ、「決め手になった」という回答が58.3％に上った。新築・中古別に回答を分析すると、新築は56.4％、中古は64.7％が「決め手になった」と回答。中古購入者の方がより「ご近所さん」を重視している傾向が分かった。
現在の近所付き合いについて「満足している」と回答したのは49.7％。新築購入者の46.0％に対して中古購入者は61.9％となった。同社では「中古の場合はすでにコミュニティが形成されているため、親しくなるのが早い」と分析する。
「良好な近所付き合いを得るために、物件価格に上乗せしてもいい額」については、平均160万円。現在の近所付き合いに「満足している」と回答した人の平均は158万円、「満足していない」人は214万円となり、「コストをかけてもよりよい近所付き合いを望む傾向にある」と同社では分析している。
また住宅を選ぶ際、不動産会社からの近隣住民に関する説明の有無を聞いたところ、「あった」という回答が全体の48.5％を占めた。「なかった」のは35.8％、「どちらでもない」は15.7％だった。「あった」という回答は新築購入者48.2％、中古購入者49.6％と大きな差はなく、おおむね半数の人が事前に近隣住民に関する情報を得ていたことが分かった。
