シービーアールイー（株）はこのほど、全国10都市の2014年賃貸オフィス市場の展望をまとめた「Japan Office Outlook 2014」を発表した。
東京では、東京グレードAビルの新規供給面積が10万5,124坪と前年と比べて56％増加するが、満室竣工のビルがあることや全体でもスペースの8割以上について既にテナントを確保しているとみられることから、引き続き新規需要は新規供給を上回り、空室率をさらに押し下げていくとしている。また、業績の回復により、企業の賃貸負担能力がさらに向上していけば、空室在庫不足と相まって賃料水準の上昇傾向はより明確になり、賃料上昇ペースは加速し、前年比で5～7％上昇すると予想している。
大阪では、新規供給が2万2,385坪予定されているが、そのうちテナント誘致がすでに9割程度進んでいるなど、需要が堅調な状況が継続し、需給両面においてマーケット環境は良好であるとしている。そのため、空室率は加速的に低下する可能性があり、新築大型ビルの空室消化がさらに進むことで、年末にかけてグレードA賃料は反転上昇すると期待している。
同社では、「2014年は空室率の低下を背景に、東京をはじめとする各地の大型ビルで賃料は強含みとなる」とし、また「地方都市では、空室率の改善傾向が続くものの、依然高めの水準にあることから、賃料の反転にはまだ少し時間がかかりそうだが、下値リスクは低い」と分析している。
14年の各都市の詳細レポートは、同社ホームページを参照