ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は、2014年第2四半期の世界主要都市のオフィス賃料動向を示す「不動産時計（プロパティクロック）」を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「下落の加速」「下落の減速（底入れ）」「上昇の加速」「上昇の減速（頭打ち）」のどこに位置するかを示すもの。
東京のAグレードオフィス賃料は「上昇加速」。9四半期連続で「上昇加速」フェーズを維持した。
その他の上昇加速フェーズの都市は、ロンドン、ニューヨーク、ロサンゼルス、シンガポール、ソウル。
なお、下落の減速フェーズと上昇加速フェーズの境にはシドニーが、下落減速フェーズには、ワシントンDC、パリ、北京、香港が位置している。
同社リサーチ事業部長の赤城威志氏は、「駆け込み需要にわいた第1四半期を経て、消費税増税後の落ち込みは想定内のレベルに納まり、夏以降は順調に回復軌道をたどると思われる。今後もオフィス賃貸市場はポジティブな動きのもとに推移するだろう」とコメントしている。