（株）富士経済は24日、近年、商用化に向けた取り組みが活発化している新型・次世代太陽電池市場についての調査結果を発表した。
調査対象は、新型・次世代太陽電池を商用化している企業、あるいは商用化に目途をつけた国内および海外企業21社。フレキシブル結晶シリコン、フレキシブルGaAs、ペロブスカイト、色素増感、有機薄膜について調査した。
2017年の既存太陽電池（結晶シリコン（単結晶、多結晶）、薄膜シリコン、CI（G）S、CdTe）市場は5兆7,830億円。一方、新型・次世代太陽電池市場は3億円となり、18年には15億円、30年には2,433億円に達すると予想。既存太陽電池との置き換わりが実現すれば、巨大な市場を形成する可能性がみられる。
ただし、すでに商用化されている色素増感太陽電池（DSC）と有機薄膜太陽電池（OPV）は、太陽光の利用に加え、室内光の利用による用途開拓が進んでいるが、既存太陽電池は製造コスト、供給体制、技術水準で大きく先行しており、販売価格も数十円／W台と大幅に安価となっている。これらのことから同社では、現状の価格競争力では、早急に新型・次世代太陽電池が主流化する可能性は低く、まずは既存太陽電池と競合しないIoT機器・無線センサーの電源や、ZEB／ZEHの実現に寄与するBIPV（建材一体型太陽電池）といった用途から市場形成が進んでいくと予想している。