シービーアールイー（株）（CBRE）は2日、特別レポート「開花するポップアップストア～新しいリテールスタイル～」を発表した。
東京の主要リテールエリア（銀座、表参道、原宿、新宿、渋谷）を対象に、路面店舗スペースに出店した期間限定店舗「ポップアップストア」について調査したもの。2015年と18年の出店事例を比較することで、ポップアップストアの実態や傾向を分析した。調査期間19年3月20日～4月8日。
東京の主要リテールエリアではポップアップストアの出店が増加。18年のポップアップストア数は380店舗（15年比34％増）と大幅に上昇。特に路面店舗スペースに出店したポップアップストアは110件（同43％増）となった。
企業がブランドや商品のプロモーションのためにポップアップストアを使うことが増えており、その背景としてスマートフォンの普及とそれによるソーシャルメディアの拡大を挙げている。
18年の出店エリアをみると、「原宿」が全体の34％、「表参道」が同45％と、両エリアが約8割を占めた。同エリアは多くの企業がターゲットとしているミレニアル世代に人気があるため、と分析している。
業態別では、「ファッション」（同35％）、「食物販・飲食店」（同31％）がボリュームゾーンに。「ファッション」の内訳では、アパレルをメインに扱うブランドが他ブランドとコラボレーション商品を企画し、限定販売しているケースが多かった。
同社では、路面店舗でのポップアップストアは今後も増加傾向が続くとみており「メーカーや小売企業は消費者との直接の接点となる実店舗を重要視している。ポップアップストアは特定の商品のイベントやプロモーションに向いているため、今後も出店需要がさらに広がるだろう」とコメントしている。