（株）リクルートの住まい領域の調査研究機関・SUUMOリサーチセンターは16日、2022年の「注文住宅動向・トレンド調査」の結果を発表した。1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築した人（以下、建築者）と、今後2年以内に一戸建ての建築を検討している人（以下、検討者）を対象に、インターネットでアンケート調査を実施。期間は22年7月29日～8月8日。有効回答数は建築者が1,856件、検討者が1,847件。
建築者の建築費用（土地代除く）は、全国が平均3,153万円（前年調査比165万円増）で直近7年間の最高値となった。首都圏が平均3,187万円（同133万円減）。全国・首都圏いずれも3,000万円以上の回答者の割合が増加した。土地代は全国が平均1,971万円（同293万円増）、首都圏が平均2,793万円（同250万円減）。
建築費高騰に対する認識、影響の有無については、建築者（全国）のうち「認識していた」が75.1％、「影響があった」が41.6％。検討者（全国）は89.7％が「認識している」と回答した。「認識している」と回答した検討者に建築費高騰による建築時期の影響を尋ねると、68.2％が「時期に変更はない（変更しなかった）」と答えた。また建築費高騰で予算がオーバーした場合の対策については、「予算を増やす」（39.4％）がトップで、「土地費用を抑える」（27.4％）、「建築費を抑える」（10.2％）と続いた。
また建築者（全国）に注文住宅を建てる際に重視した条件を聞くと、直近3年間で増加が多い順に、「設計の自由度が高いこと」（7.2ポイント増）、「蓄電池を搭載すること」（4.7ポイント増）、「メンテナンスコストが低いこと」（3.7ポイント増）。
建築者（全国）のZEH認知率は77.4％（同4.5ポイント増）。ZEH認知者のうちZEHを導入した人は25.3％（同0.9ポイント減）だった。