（株）リクルートが運営する「SUUMO」は17日、不動産売却検討者および実施者の意識と行動に関する調査結果を発表した。
調査は2021年12月21～22日、首都圏在住の20～69歳の男女で、過去1年以内に居住用不動産の売却を主体的に検討した人を対象に実施。有効回答数は1,239名。
不動産の売却検討者のうち、「売却を完了した人」は36.1％と、思い立ってから1年以内に売却できている人は4割に満たないことが分かった。一方で、「売却を停止した人」は21.8％と、5人に1人以上が売却をあきらめたことが明らかになった。また、「情報収集をした人」は49.7％にとどまり、約半数程度は情報収集にも至っていないことが分かった。
売却を停止している人たちに、あきらめた理由について聞くと、1位は「希望する価格で売れなさそうだから」（29.0％）となった。2位は「不要不急だから」（28.5％）、3位は「売却の前にしないといけないことが増えたから」（17.0％）が続いた。