（株）リクルートのSUUMOリサーチセンターは20日、2023年の住まい領域のトレンドキーワードを「平屋回帰」と発表した。
全国の住宅専用建築物に対する平屋棟数の割合は、14年の7.6％から22年は13.7％へと拡大。住宅取得検討者における平屋住宅検討者比率も18年の12.4％が22年は17.9％へ増加しているという。
この背景として同社は、住関連価格の高騰、サブスクなど所有から利用へ、小人数世帯や単身世帯の増加といった「社会の変化」と、ミニマル志向へのシフト、SDGｓへの関心向上、アウトドアやキャンプブームなどの身近な暮らし体験ニーズの増加など「人々の内面変化」によるものとした。「より多くのモノや広い空間を所有することが豊かさだった時代から、IT化によりもたらされたたくさんの選択肢により、すべてを家の中で賄わずとも自分の変化に合わせてその都度最適な住まいを選ぶ都度最適でミニマルな暮らしに注目が集まっている」（SUUMO副編集長・笠松美香氏）。
「平屋」の中身も、富裕層の邸宅や農家といった従来イメージの平屋ではなく、ハウスメーカーの規格住宅など、建築面積20坪前後、新築でも1,500万円前後の「高コスパでコンパクトな平屋」や、広さ10～30平方メートル程度、価格100万～300万円程度、サードプレイスとしての「小屋やタイニーハウス」、既存住宅の減築や買取再販などの「リユース平屋」の3種類を挙げた。
平屋住宅はエネルギー効率の良さ、耐震性、投資額の小ささなどの外的要素と、フラットで高齢でも住みやすい、家事同線に優れる、家族対話が促進されるといった内的要素について合理性もあり、土地が比較的安価に入手できる郊外の住宅地などを中心に「合理的な選択肢になり得る」（笠松氏）と分析している。