三菱地所リアルエステートサービス（株）は15日、「ホテルマーケットに関するアンケート調査 2023」の結果を発表。ホテル関連事業従業者を対象にアンケートを実施、144名から回答を得た。調査期間は8月28～9月8日。
現在のホテルマーケットについて聞いたところ、「底を脱し、回復局面に転じた」（42.4％）と、「回復が続いている」（42.4％）が同数となり、回復局面であるという見方が大勢を占めた。半年後の予測については、「回復が続いている」が53.5％、「拡大が続き、ピークに近づいている」も25.0％、「ピークである」も7.6％と、回復継続～ピークとの予測が多く、インバウンド需要の回復等を背景として良好なマーケット状況がうかがえる結果となった。
ホテル市場に良い影響を与えると見込まれる要因については、「インバウンド関係」（95％）への言及が多かった。また「円安」（23％）についての回答も多く、円安によってインバウンドがさらに増加するといったコメントも見られた。悪い影響を与えると見込まれる要因については「人件費・建築費等の高騰（人員不足含む）」（46％）が最も多く、「円安・金利」（14％）や「感染症関係」（10％）、「国際問題」（10％）等にも回答が集まった。
投資対象ホテルの今後の開発意欲については、「シティホテル」は大阪市において積極的との回答が最も多く（積極的＋やや積極的：63.2％）、次いで都心5区（同：62.5％）となった。「ビジネスホテル」は都心5区（同：61.8％）、「大阪市」（同：58.3％）が多かった。
「リゾートホテル」については沖縄県（同56.2％）が多かった。「旅館」についても沖縄県（同38.9％）が多いものの、プレイヤー全体としての開発・投資意欲は低く、検討エリアも限定的であることが分かった。