リクルートのSUUMOリサーチセンターは18日、2025年「住まいの売却検討者＆実施者」調査結果を発表した。首都圏在住の20～69歳の男女2万人にスクリーニング調査をした上で、本調査を実施。本調査の有効回答数は1,234人。調査期間は25年12月22日～26年1月8日。
過去1年間に土地や居住用不動産の売却を主体的に検討した人の割合（住宅売却検討率）は18.7％と、20年と比べて6.2ポイント増加したものの、前回調査（24年）比で1.5ポイント減少した。検討したと回答した人のうち、売却を完了した割合は40.0％（前回調査比0.4ポイント増加）と、5年連続で増加。20年比でも13.7ポイント増加した。一方、売却を停止した割合は17.7％（24年比1.3ポイント増加）と増加したものの、20年と比べて11.6ポイント減少した。
売却検討の理由については、「売れるときに売るため」が28.9％（同3.2ポイント減）が最も多く、「高いうちに売るため」28.0％（同1.3ポイント増）、「住む場所を変えるため」27.8％（同変動なし）が続いた。特に「高いうちに売るため」は20年と比べると7.5ポイント増加しており、20年以降で最も高い結果となった。
売却検討のタイミングについては、「高く売るのに有利な時期だと感じていた割合」は59.4％（同6.2ポイント増）。一方、「不利な時期だと感じていた割合」は8.6％（同1ポイント減）と、4年連続で減少している。売却において、「時期を重視する割合」は51.4％（同2.2ポイント増）と、21年から増加が続いている。一方、「価格を重視する割合」は28.3％（同3.3ポイント減）と22年から減少が続いている。
売却検討物件のタイプは「一戸建て」が40.2％（同0.9ポイント増）となり、20年に比べて6.7ポイント増加した。一方「土地」は23.6％（同0.3ポイント減）となり、20年と比べても5.9ポイント減少している。
売却検討者の年代は「40歳代」が25.8％（同4.4ポイント増）で最も高く、次いで「20歳代」22.6％（同6.6ポイント増）となり、24年と比べて6.6ポイント増加し、23年と同程度となった。