不動産マーケティングを手がけるアトラクターズ・ラボ（株）（東京都千代田区、代表取締役：沖 有人氏）は4日、「売主別中古マンション騰落率ランキング」を発表した。2008年に売りに出された中古マンションと、01年以降に分譲された新築時の当該住戸価格を比較。その騰落率を割り出し、売主別にランキングしたもの。サンプル数は1万1,308件。30棟以上のサンプルがあるディベロッパーのみランキングした。
08年の平均騰落率は▲2.5％。07年は2.7％だったため、平均価格は約5％の下落となる。なお、平均築年数は4.2年で、07年と同じだった。
騰落率ランキングのトップは、三菱地所の9.0％。以下、2位丸紅（8.6％）、3位住友不動産（7.1％）、4位三井不動産レジデンシャル（6.5％）、5位野村不動産（5.5％）。騰落率がプラスだったのはわずか14社。騰落率が平均を上回ったのも16社に過ぎなかった。
調査では、実需用物件は新築時単価が高いほど資産価値が保たれやすいが、投資用マンションは価格が高いものの資産価値の目減りが激しいと分析。また、好立地ではブランド力のある大手ディベロッパーが供給するケースが多いため、「大手財閥系のブランド戦略の成果が、ランキングに表れた」としている。