（株）ザイマックス不動産総合研究所は19日、「オフィスビルエネルギー消費量及びコストに関する調査」の結果を発表した。同グループが運営する首都圏の賃貸オフィスビルで蓄積してきたエネルギー（電気、ガス、冷水・温水・蒸気、重油等）データを利用。各月のエネルギー消費量、エネルギー単価、エネルギーコストの推移を調査し、2010年12月時点の数値を100として1年間の平均値を指数化した。調査対象は有効なデータを得られた約100棟。
14年冬季（1～3月）のエネルギー消費量は146.1MJ／平方メートル・月で、10年冬季の161.7MJ／平方メートル・月と比べて10％減だった。震災前である10年と比べ、震災後である12～14年は10年比で9～13％程度、消費量が減少しており、震災をきっかけとした省エネが推進され、定着していることが推察された。
同期のエネルギー単価の推移は、2.31円／MJで、10年の冬季の1.62円／MJから43％の増加。震災以前より一貫して上昇していることが分かる。
また、エネルギーコストも、333.8円／平方メートル・月と、10年冬季の260.1円／平方メートル・月から28％の増加。これは消費量の減少以上に単価上昇の影響が強く、冬季で比較した場合は3期連続で上昇していること分かった。