（一社）住宅リフォーム推進協議会は3日、第12回「住宅リフォーム実例調査｣の結果を発表した。2003年より実施しているもの。対象は13年9～14年8月のリフォーム工事の施工完了物件、およびリフォーム事業者（実績件数は13年度のもの）。有効回答は、施工完了物件に関するものは1,426件、リフォーム事業者は519件。
リフォームを行なった住宅の取得方法は、若年層ほど「中古住宅購入」の比率が高く、30歳代以下では戸建て32.6％、マンションは68.4％に達するなど、中古住宅を購入してリフォームを行なうケースが目立った。中古住宅購入の場合、リフォームまでの居住期間0年が戸建て45.8％、マンション50.9％となっており、購入時のリフォームニーズが大きいことも分かった。
リフォーム工事の内容は、「住宅設備の変更」が戸建て68.2％、マンション90.2％と、ともにトップとなった。そのほかでは、戸建てでは、設備・内装に関するリフォームに加え、「外装の変更」（49.9％）、「間取りの変更」（41.6％）などが多いが、マンションでは「住宅設備の変更」と「内装の変更」（87.1％）のウエイトが大きい。
対象となる住宅の築年数をみると、「築後31年以上」の割合が、戸建て27.3％（前年26.6％）、マンション26.8（同22.4％）と増加。特にマンションでは11年度以降、築後31年以上の住宅の占める比率が倍増していた。
借入金の利用状況では、契約金額が1,000万円を超える場合、戸建て27.6％、マンション20.0％が資金の借り入れをするなど、契約金額に応じて借入の利用比率も高まる傾向がみられた。施主の年齢別では、若年層ほど借入の利用率が高く、戸建ての30歳代以下では約4割が金融機関から資金を借り入れてリフォームを行なっていることもわかった。