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東京・大阪・名古屋の路面店賃料、上昇に一服感/CBRE調査

 シービーアールイー(株)(CBRE)は9日、東京、大阪、名古屋における、2015年第4四半期の路面店舗の市場動向レポートを発表した。

 東京(銀座、表参道・原宿、新宿、渋谷)では、インバウンド需要の拡大で売り上げを伸ばす業種からの需要が強い一方で、好立地の空室が少なく、需給はひっ迫した状態が続いている。当期のプライム店舗賃料(想定成約賃料、共益費込み)は、前期から横ばいとなる1坪当たり40万円となった。銀座にラグジュアリーブランドの出店が複数あるものの、賃料の上昇には一服感がみられる。

 大阪(心斎橋、梅田)のプライム店舗賃料は、前期から横ばいの1坪当たり24万円。心斎橋では、東京と同様に、インバウンド需要の拡大などによって出店需要が高まっている。また、新築物件を中心に従前の相場賃料を上回る賃料で後継テナントが内定するケースも出てきている。

 名古屋(栄)もプライム店舗賃料は前期から横ばいとなる1坪当たり12万円となった。空室の少なさが影響し、出店候補地をオフストリートなどに広げる動きが見られたが、多くはメインストリート沿いの出店を狙っているため物件確保には至っていない。


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