東急住宅リース（株）は、不動産ソリューション事業を展開するダイヤモンドメディア（株）と共同で、東京23区の賃貸市場（2018年4～6月期）の景況感を調査・分析した。
東急住宅リースの管理物件データとダイヤモンドメディアが提供するリーシングマネジメントシステム「Centrl LMS（セントラル・エルエムエス）」から取得した入居者募集中物件のデータを活用し、前年度と比較。空室期間や成約物件の坪単価などを算出した。調査対象は、東急住宅リース約3,500件とLMS約7万2,000件。
当期の空室期間は都心がマイナス7％となった。城東がマイナス9％、城西がマイナス24％、城北がマイナス4％、城南がマイナス2％と、東京都23区の全エリアで空室期間が短縮した。
坪単価は都心がマイナス1％と比較的好調に推移。城東はプラス5％、城西はプラス5％、城北は0％、城南はマイナス1％と、上昇したエリアが多くみられた。
物件のタイプ別にみると、シングルタイプでは、城西と城北が好調。カップルタイプでは城西と城北が、ファミリータイプでは、城東と城西、城北エリアで好調な様子がうかがえた。
今後の賃料については、都心（ファミリー）と城東（ファミリー）、城西（シングル、カップル）、城北（シングル、カップル、ファミリー）、城南（シングル、カップル、ファミリー）は上昇の可能性があるとした。また、都心（シングル）、城東（カップル）、城西（ファミリー）は横ばい、城東（シングル）と都心（カップル）は下落の可能性があるとした。