（株）矢野経済研究所は5日、国内住宅設備機器市場の調査結果を公表した。
主要住宅設備機器（水回り設備、水回り関連設備、省エネ・創エネ設備機器）の市場について、住宅設備機器メーカー、関連団体等に調査した。調査機関は2020年8～9月。
19年度の市場規模は、1兆8,779億3,000万円（前年度比1.8％増）と推計した。19年10月施行の消費税率引き上げ前の駆け込み需要（上半期）が下半期の反動減や新型コロナウイルス感染症拡大を背景とした需要減を上回ったものと考えられる。
新型コロナウイルス感染症関連で住宅設備機器の非接触操作需要が上昇。事業者はタッチレス（非接触）水栓の提案を積極的に進めており、鍵の施錠・開錠度リモコン操作で行なえる設備機器等のニーズも期待されるが、顧客訪問の自粛やショールーム・イベント営業の制限、全般的な営業活動の自粛等があることから、20年度の市場規模は1兆7,011億円（同9.4％減）と予測した。