（株）矢野経済研究所は16日、国内の戸建住宅市場に関する調査を発表。2020年9～10月に戸建住宅関連企業へ直接面談、および文献調査を行なった。対象は、新築戸建住宅（注文住宅、建売住宅、建替住宅）、既存戸建住宅。
2020年度の戸建住宅市場は、コロナ禍による経済環境の悪化、消費者マインドの低下のほか、年度始めは住宅メーカーによる住宅展示場での営業等が制限されたことから、市場の縮小は避けられない見通しだとした。一方、現在は営業活動が再開していると共に、ウィズコロナを見据えた新たな住宅商品の展開や、リモートワークの普及等で市場ニーズが変化したことで、市場の「底」は脱していくと分析。
コロナ禍における住宅メーカーの特徴的な提案アイテムとしては、在宅ワークスペースの確保や、換気・空調システムによる空気洗浄、外からウイルスを持ち込ませない工夫等が挙げられる。また、従前からの都心部へのアクセスの良さという利便性へのニーズがある一方、在宅勤務の普及で、広さや快適性を求めるために郊外に戸建住宅を求めるニーズも増加しており、特にハウスビルダーが供給する建売住宅の販売増加につながっている、とした。