旭化成ホームズ（株）くらしノベーション研究所は16日、在宅ワークにおけるくらしの現状について、2度目の調査結果を公表した。
在宅ワークしている本人と同居配偶者の意識を調べ、家づくりに役立てることを目的に、Webアンケート調査を実施。調査対象は1990年1月～2020年8月引き渡しの同社設計・施工の住宅居住者。調査期間は20年9月17～23日。夫妻どちらかが在宅ワークをしている1,492人より回答を得た。
在宅ワークの頻度については、夫妻共通で週1回以上が約8割、週3回以上が5割となり、定着していることがうかがえる結果となった。また、終日ではない在宅ワークが2～4割見られ、夫の時差出勤、妻の時短勤務がそれぞれ2割程度あるなど、柔軟な働き方が一定の割合を占めるようになってきている。
在宅ワークで最も使う場所は、夫がLD派（ダイニングテーブル20％＋他のLD19％）4割、個室派（共用個室36％＋専用個室26％）6割の比率だったのに対し、妻はLD派が75％に達し、前回調査と同様に夫妻で異なる傾向となった。
また、在宅ワークのメリットについては、夫妻に共通して、「通勤時間分を他に使える」、「家族と過ごす時間が増える」、「宅配便や書留などの受取」、「災害時対応しやすい」が多数挙がった。LD派は「仕事の合間に調理や洗濯などの家事ができる」をはじめ、家事関連のメリットを挙げる人が個室派より多く、個室派は「仕事に集中できる」ことを挙げる人がLD派より多い結果となった。
LDでの在宅ワーク時の配偶者の配慮については、夫の在宅ワークでは、そこに立ち入らない、音を出さないなどの配慮をしている妻が約8割、夫がLD派の妻に対しては、同様の配慮が約7割となった。個室での在宅ワークでは約8割が立ち入らないことで配慮しており、家族共用の空間であるLDでの在宅ワークは同居家族に負担をかけることが示唆された。特に若年層ではWeb会議の比率が高く、その場合の配慮の比率も高いことから、LDでの在宅ワークの場合はWeb会議の際に家族の負担を減らすことがポイントだとした。
同社では調査結果を踏まえ、LDK周辺において、従来からある子供の勉強場所のニーズと絡めるなど、他の用途といかに兼用しワークスペースを確保できるかが今後の課題だとした。