（株）矢野経済研究所は12日、「住宅設備機器市場に関する調査（2022年）」の結果を公表した。5～7月、住宅設備機器メーカーおよび関連団体等を対象に、同社専門研究員による直接面談・ヒアリング調査・文献調査等を行なった。
「水回り設備機器」「水回り関連設備機器」「創エネ関連設備機器」の主要住宅設備の21年度の市場規模は合計で1兆8,083億5,000万円（前年比2.9％増）となった。各分野でおおむね堅調に伸長しており、コロナ禍による20年度の需要急減等からの反動増や新築住宅市場の回復等がその理由として考えられる。
22年度の市場規模は1兆8,551億円と予測。コロナ禍前の水準に向けて回復傾向が続くとみられ、徐々にその速度は緩やかになっていくだろうと予測した。経済活動の本格化に伴うレジャー需要の回復や世界的な原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱等が今後の市場拡大の足かせになる可能性も指摘している。なお24年度の市場規模１兆8,660億円を見込む。水回り関連設備機器や創エネ関連設備機器の市場が堅調に拡大するという。