日鉄興和不動産（株）は4月30日、同社が運営する総合研究所「Future Style 総研」と会員制セカンドホームサービスを運営する（株）SANU、AIエージェント等を展開する（株）JDSCの3社で進めている「多拠点生活とウェルビーイングに関する共同研究」の初期分析結果を発表した。
多拠点生活は現役世代が新たに選ぶライフスタイルとして広がりを見せる一方、その心理的・生理的影響を構造的に捉えた研究は国内外においても十分に体系化されていない。同研究は、生活様式の変化を個人の体験レベルにととどまらず社会構造として捉え直し、次世代の住環境・都市設計に資する知見を創出することを目的としている。
今回の調査では、都市と自然を日常的に行き来するライフスタイルを実践する2つの属性「SANU 2ndHome会員（以下、会員）」196名と、「非会員」218名を対象に、オンラインアンケートを実施した。宿泊先は「会員」はSANU 2nd HOME施設、「非会員」はホテル・旅館等を利用する。実施時期は2025年12月。
両属性とも「ウェルビーイングに関する時間」を重視する傾向が共通して確認されたが、「極めて大切」との回答は「会員」の方が「非会員」に比べて多かった。特にウェルビーイングにかかわる時間への期待水準としては、「深いリラックス」（会員：81.2％、非会員：62.3％）、「深い喜び」（会員：77.3％、非会員：55.3％）、「対人関係」（会員：76.2％、非会員：61.8％）等に係る項目で高い水準となった。
自宅・宿泊先における心身の充足状況の違いについてみると、宿泊先では「深いリラックス」、「自然を体感」、「自由を実感」などの項目で、会員の方が充足側に寄る傾向がみられた。一方、自宅の場合は上記に挙がったほとんどの項目で非会員の方が充足側に寄る傾向がみられた。
同社は、今回の初期分析では、「多拠点生活」について、「場」と「価値意識」を視野に入れて解釈することの重要性が明らかになったと解説。今後の研究により、多拠点生活が心身に及ぼす影響の構造的理解を深化させていくとともに、住宅・都市開発（日鉄興和不動産）、多拠点型居住サービスの進化（SANU）、データ駆動型ソリューションの開発（JDSC）の領域での応用を目指していく考え。