（株）スウェーデンハウスは14日、「コロナ禍における住まいの意識調査」の結果を公表した。4月2～5日の期間、全国の20～60歳代の男女500人（各年代100人ずつ）を対象に、インターネット調査を実施した。回答者のうち、在宅勤務についての知識がある人は362人、実際の経験者は109人、未経験者は253人。
「居住エリアに対する変化」については、全体の15.8％が「変化があった」と回答。年代別では20歳代が24.0%、30歳代が20.0%と、若い世代の意識変化が大きい傾向が見られた。また、在宅勤務経験者は31.2％、未経験者は9.9％と、コロナ禍で変化した通勤形態が居住エリアに対する意識に大きな影響を与えたことが分かった。
「住まいに求める要素」について「変化があった」と回答したのは26.8％。年代別では20歳代が33.0%、30歳代が34.0%と若い世代の意識変化がとくに大きく、在宅勤務経験者では47.7%に上った。
「住まいに求める具体的な要素」（複数回答可）については、全体および20～50歳代で「インターネット環境」が1位。在宅勤務経験者は、「仕事ができる空間・ワークスペースと居住スペースの切り分け」（55.5％）が1位となった。「1人でいられる／家族・パートナーのプライバシーが保たれる空間を充実させたい」（40.7％）、「広さ」（40.7％）も多くの票を集めた。
「コロナ禍と比較し“家族の団らんが増えた”」と感じた人は全体の41.6％。在宅勤務経験者では60.7%に達した。