東日本ハウス（株）は18日、耐震性、断熱性、機密性を高めた「新木造ボックスシステム」を開発し、今後、全国で販売する住宅の標準仕様とすることを発表した。
同システムは、高強度の柱や梁などの木造構造に、床、壁、小屋面の6面を、剛性の高い構造用合板パネルで建物を一体化し、基本性能を大幅に向上させたもの。同社では、同システムの構造強度を実証すべく、2層実物大の試験体を工学院大学に提供し、研究実験を行なっている。11月25日には、関係者200名が参加し、業界初となる引き倒しまでの公開実験を実施。その際、最大強度が約6.5トン（64キロニュートン）であることが実証された。なお、これを最大耐力を加速度に換算すると1,060galに相当する（阪神淡路大震災時は地表で818galが計測された）。
また、同システムの利用は、6面が木軸と構造パネルで覆われることから、断熱性・気密性などの基本性能が大幅に向上。そこで同社では、24時間計画換気システムを同システムの標準仕様とし、良好な室内空気環境を実現することを可能とした。また、気密性については社内基準をクリアしたことを購入者側が確認できるよう、これ以降契約のすべての建物について測定し「気密性能証明書」「ホルムアルデヒド気中濃度証明書」を発行する。
