お知らせの一覧

お知らせ 2018/5/18

「記者の目」更新しました

ミクストユースのまちづくり」の記事を更新しました。

3月29日にオープンした「東京ミッドタウン日比谷」は、開業から1ヵ月弱で来場者数200万人を突破した注目の新施設。三井不動産のノウハウを集結させたショーケースであり、同社が標ぼうする「ミクストユースのまちづくり」の最新版であるため、同業者からも熱視線を注がれています。

お知らせ 2018/5/14

「記者の目」更新しました

シェアリングの発想でオフィス活用」の記事を更新しました。

築年数が経過した中小ビルは主要都市に多くありますが、集客力の低下や将来的な競争力への不安といった課題を抱えている場合も。今回取材した「いちごオフィスリート投資法人」は、中規模オフィス特化型のJREITで、そんなビルに新たな価値を生み出し、集客力をアップする事業を展開しています。キーワードは“シェアリングエコノミー”の発想。

お知らせ 2018/5/8

「記者の目」更新しました

首都圏郊外にある、30分で行ける別荘地」の記事を更新しました。

「グレイスの森」(千葉市緑区)は、ピザ窯やキャンプファイア場、囲炉裏小屋などワクワクする共用施設が充実した山林の分譲地。購入者はトレーラーハウスやキャンピングカーを設置して思い思いの時間を楽しんでいます。しかしこの土地、元は、なかなか買い手がつかない荒れた山林だったそう。

今回はそんな荒廃した山林を人気別荘地に変えた、(有)グレイス商会の石濱社長を取材しました。

お知らせ 2018/5/7

「海外トピックス」更新しました

Vol.344 自転車でGO!ブリスベンの通勤事情【オーストラリア】の記事を更新しました。

約15年にわたりアメリカの暮らしに関わるトレンドをお届けしてきた海外トピックスですが、このたびリニューアル。今後は、世界各地からの住宅やまち、暮らしにかかわるレポートを掲載していきます。

初回の国は、“オーストラリア”。大都市・ブリスベンでは自転車通勤が活発ですが、ある交通整備により、歩行者との接触事故はほとんどないのだとか…。そこには、日本の自転車事故を減らすヒントも隠されているかもしれません。ぜひ本記事でご確認ください。

お知らせ 2018/5/5

「月刊不動産流通」最新号発売しました

最新号2018年6月号の内容を紹介。 ショップサイトでご購入できます。

解説 『平成30年度 住宅・土地税制改正のポイント』では、本年改正された住宅・土地関連の税制について解説。
取得、保有、運用、譲渡、相続・贈与、それぞれの改正ポイントと不動産実務における留意点を分かりやすく説明します。

お知らせ 2018/4/10

「記者の目」更新しました

目指すは“公園”のようなオフィス」の記事を更新しました。
今回は、三菱地所(株)が働き方改革の一環として行なった本社移転プロジェクトを取材しました。月刊不動産流通4月号・事業リーダーに聞く「オフィススペース改革」とのメディアミックスです。当記事では、月刊誌では紹介しきれなかった内容も掲載!各フロアに設けられているコミュニティースペースや、17時以降はお酒も飲めるカフェテリアなど…ワクワクするような最新オフィスをご紹介します。
 

お知らせ 2018/4/6

「海外トピックス」更新しました

Vol.343 気になるアメリカン・ドリームのゆくえ の記事を更新しました。

移民の国「アメリカ」が揺れています。

不法移民への取り締まりを強化する方針が示され、アメリカンドリームを求め世界各地からやってきて住み着いた人々の中に大きな動揺が…。

DACAプログラムによりアメリカビジネス界で活躍する女性もいれば、低賃金で人の嫌がる仕事をしてアメリカ社会を支えてきた人たちも、多くの人々が滞在許可を喪失し不法移民となるのです。

アメリカンドリーム、アメリカの誇りはどこへ…

お知らせ 2018/4/5

「月刊不動産流通」最新号発売しました

最新号2018年5月号の内容を紹介。 ショップサイトでご購入できます。

編集部レポートのテーマは、“ホームステージング”。物件の“短期成約”や“成約価格アップ”につなげる効果があることから、日本でも取り組む事業者が増えています。効果的な手法と注意点を探りました。

特集は、「ネット時代こそ!反響倍増『図面』活用術」。今回は、ネット時代だからこそ生きてくる「紙図面」にスポットを当て、有効な活用方法を取材しました。

お知らせ 2018/4/2

「記者の目」更新しました

『近隣住民一体化型』の分譲地開発」の記事を更新しました。

越谷市を本拠に事業展開するディベロッパー・ポラスグループの中央グリーン開発(株)が行なう分譲地開発の会合には、“中学生”も参加している。というのも、同社は、かつて同社で住宅を購入したOB顧客でもない、開発地の近隣住人たちと分譲地開発を行なっているからだ。
今回は、前編・後編に分けて実際に行なわれた会合の内容や、それを基に勧められた分譲地開発についてレポートする。
 

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