「人身売買被害者からホテル経営者へ（前編）～どん底生活からのアメリカンドリームストーリー」を更新しました。
インドで生まれたPareshkumar Patel氏。10代で人身売買被害にあった過去を持つが、なんと今では多数のホテルを所有し成功を収めるなどアメリカンドリームをつかみ取った。
コンテナに押し込められいつ買われるのかとおびえる日々から、どのようにして大逆転を果たしたのか。半生を振り返る。
「月刊不動産流通2024年8月号」発売しました。
今回の特集は、「『経験』を生かす 人材戦略」です。人材不足のこの時代、コミュニケーションの工夫や働きやすい環境の構築を行ない、定年退職後の社員や一度会社を去った転職者の再雇用を図っている企業もいるようです。「また働きたい」と思われる会社づくりを行なうコツとは…？
新コーナー、「事故物件に立ち向かう！私はおばけ調査員」もご一読ください。
「オフィスに新設された“真っ暗なスペース」を更新しました。
2020年の取材時からさらに生まれ変わった！（株）MIXIの本社オフィスを取材。
今回は新たにできた「DEEP ZONE」というスペースです。
オフィスと言えば、明るく、開放的な環境を探求する会社が多いように感じますが…
なんとこのDEEP ZONEはの特徴は真っ暗なこと！！！
なぜ真っ暗！？お昼寝スペース！？
MIXIオフィスの謎に迫ります。
記者が興味を持ったテーマを徹底取材する「記者の目」を更新しました。
今回更新したのは、「インフラゼロへの挑戦」。皆さんは、（株）MUJI HOUSEが、既存のライフラインに依存せず、エネルギーを自給自足できる設備を整えたトレーラーハウス「インフラゼロでも暮らせる家」の商品化を目指しているのをご存じですか？同社は昨年3月に実証実験「ゼロ・プロジェクト」を開始。2025年の実用化を目指し、今年4月にはプロトタイプを報道陣に公開しました。写真も交えつつをレポートします。「未来の家」が垣間見えるかもしれません。
「月刊不動産流通2024年6月号」の発売を開始しました！
編集部レポート「官民連携で進む 空き家対策Ⅳ 特措法改正でどう変わる」では、2023年12月施行の「空家等対策の推進に関する特別措置法の一部を改正する法律」を国土交通省担当者が解説。
あわせて、二人三脚で空き家対策に取り組む各地の団体と自治体を取材しました。「滋賀県東近江市」「和歌山県橋本市」「新潟県三条市」「東京都調布市」が登場します！空き家の軒数も異なり、取り組みもさまざま。ぜひ、最新の取り組み事例をご覧ください。
「サントスの「動く博物館」と中心街の再活性化【ブラジル】」を更新しました。
ブラジル・サンパウロ州のサントスでは、旧市街地2.8キロをめぐる「動く博物館」が人気となっている。1971年には一度廃止された路面電車を復活して観光路面電車としたものだが、なんと日本から贈られた車両も活躍しているという。
「月刊不動産流通2024年5月号」の発売を開始しました。
さまざまな事情を抱える人々が、安定的な生活を送るために、不動産事業者ができることとはなんでしょうか？今回の特集「『賃貸仲介・管理業の未来』Part 7 住宅弱者を支える 」では、部屋探しのみならず、日々の暮らしの支援まで取り組む事業者を紹介します。
「 飲食店の食べ残しがSC内の工場で肥料に！【マレーシア】」配信しました。
マレーシアの、持続可能な未来に向けた取り組みを紹介。同国では、新しくビルを建設したり、土地開発をする際には環境に配慮した建築計画が求められます。一方で、既存のショッピングセンターの中でも、太陽光発電やリサイクルセンターを設置し食品ロスの削減や肥料の再生などに注力する取り組みが見られます。今回は、「ワンウタマショッピングセンター」の例を見ていきましょう。
「『ゾンビ化』するショッピングモール 【アメリカ】」配信しました。
いま米国では、ショッピングモールが集客力を失い、閑散化、閉業の憂き目に遭うケースが増えています。あの「デロリアン」が走ったショッピングセンターも今や…。一方、再利用によって明るい兆しも見えつつあります。現地ライターがレポート。
「人と人を繋ぐサステナブルな「廃墟バー」【ハンガリー】」配信しました。
ハンガリーの首都ブダペスト。世界で3番目に大きなシナゴーグ（ユダヤ教の集会所）があるユダヤ人地区には、パブ「Szimpla Kert（シンプラカート）」があります。ストーブ工場とその周辺の住居を活用したもので、ブタペスト初の「廃墟バー」です。
