（株）リクルートは16日、「2009首都圏新築マンション契約者動向調査」を発表した。09年1年間に首都圏で新築分譲マンションを購入契約したユーザーに調査票を送付。3,022件を集計した。
契約世帯主を年齢別にみると、「30～34歳」が36.5％でトップ。「35～39歳」（23.8％）、「20代」（17.8％）と続いた。いわゆる「団塊ジュニア世代」（1971～75年生まれ＝09年時点で34～38歳）の割合は27．8％（08年：30.2％）で、05年の34.5％をピークに減少。逆にポスト団塊世代（1976年生まれ以降＝09年時点で33歳以下）が46.9％（同：39.5％）と、契約者全体のおよそ半数を占めた。
住まいの購入動機では、「金利が低く買い時だと思った」（35.2％、08年：14.4％）、「住宅価格が安く買い時だと思った」（33.9％、同年：10.0％）、「税制が有利で買い時だと思った」（20.0％、08年：7.3％）など、「買い時感」を感じて購入に至ったとする回答が大幅に増えた。
また、具体的に検討した住宅の種類では、新築マンション以外では「中古マンション」が42.9％（08年：39.7％）でトップ。また、新築マンションと中古住宅を並行して検討したユーザーが44.0％（同：41.0％）に達した。
