不動産ニュース / 調査・統計データ

2011/4/7

新買取制度は光熱費削減で効果を発揮/住環境研究所「PV採用者の意識調査」

 積水化学工業(株)住宅カンパニーの調査機関である(株)住環境研究所は、「太陽光発電(以下、PV)採用者の意識調査(2010)」結果を発表した。2009年にセキスイハイムへ入居者した顧客を対象に、PV採用前後の意識と行動などを調査したもの。有効回答数は1,226件。

  PVを採用してよかった点については、「光熱費が削減できた」(92%)がトップ。以下「節電・省エネ意識が高まった」(81%)、「発電量や天気のチェックが楽しみになった」(69%)と続いた。

 前住居の生活と比べての節電意識の変化では、「節電・節約に努めるようになった」(47%)、「やや節電・節約に努めるようになった」(39%)と、9割近くで節電意識が高まったとしている。
 新買取制度開始前と後との節電意識の変化についても、「節電・節約に努めるようになった」(17%)、「やや努めるようになった」(25%)と、42%に節電意識の向上が見られた。

 節電に対する自己評価については、「十分節電できている」は11%で、「節電・節約の余地はあると思う」が73%、「余地は大いにあると思う」が15%と、約9割の人が節電・節約の余地がまだあると考えている結果となった。

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