(社)日本ツーバイフォー建築協会は2日、ツーバイフォー工法が1974年に建築工法としてオープン化されて以来、累計着工戸数が6月の新設住宅着工統計で200万3,555戸となり、節目の200万戸(戸建住宅128万戸、共同住宅72万戸)に到達したと発表した。
100万戸に到達するまでに26年を要したものの、100万戸から200万戸には半分以下の11年で到達。37年間、ほぼ一貫してシェアを伸長し、このほぼ20年の全住宅に占めるシェアについては倍増ペースで推移している。
都道府県別に見ると、昭和63年度からのストック上位10県は、東京都、神奈川県、千葉県、愛知県、北海道、埼玉県、兵庫県、大阪府、福岡県、静岡県となった。
また、伸長率上位10県(昭和63年度と平成22年度対比)は、岩手県91.0倍、山形県26.5倍、福井県9.5倍、石川県9.2倍、秋田8.6倍、大分県8.3倍、熊本県6.7倍、栃木県5.8倍、佐賀県5.3倍、宮崎県5.2倍であった。
同協会では、今後は300万戸に向けて、会員に対する講習会を充実させ、スキルアップをめざすほか、ツーバイフォー工法を手がけていない事業者にも特性を訴求していく。また、非住宅市場として老人ホームなど大規模建築物や耐火構造物の市場開拓にも努めていくとしている。