（独）建築研究所は14日、タブレット型情報端末機器（iPad）で利用可能な「被災建物調査ツール」を開発した。
同研究所では、阪神・淡路大震災後の建物被害調査において、紙媒体での調査票を地図と照合しながら入力するという作業の負担を軽くするために、携帯型情報端末を活用した支援ツールを開発。同支援ツールは、現在では入手困難な携帯型情報端末（Plam OS機器）上で稼働していたものであり、東日本大震災発生時には同システムを利用できなかったことから、現在主流となっているタブレット型情報端末機器（iPad）で利用可能とするシステムとしてリニューアルしたもの。
表示画面を大きく・高解像度にするとともに、GPSやデジカメ機能が内蔵されたiPadを用いることで、これまで複数の機器・ツールで行なってきた作業を統合し、iPadだけで完結することを可能にした。なお、被災地の調査といった利用目的あれば、無償で提供を可能とする。詳細は、同研究所ホームページを参照。
今後は、機能の改善・拡張などに加えて、利用可能な端末機器やOSの拡大（Android OSへの対応など）も行なっていく予定。
