茨城県や住環境、教育や地盤の専門家などからなる、「子どもが育つ街研究会」はこのほど、「居住地選びの基準」に関するアンケート調査結果発表した。
同研究会は、“子どもが育つ街”としての「つくばスタイル（都市、自然、知がバランスよく融合し、調和したつくばエリアだからこそ手にすることができるライフスタイル）」の情報発信を目的に11年11月に発足したもの。調査は、関東地方1都6県在住で、「現在の居住地に満足している」と回答した子育て中の男女728名を対象にインターネットで実施。
同調査では、「居住地によって子どもの成長に違いがある」と考えている親は約9割に達し、「子どもが育つ街かどうかが、居住地選びの決め手となった」とする回答が約4割あった。また、「子どもが成長しても、ずっと今の居住地に住み続けたい」と回答した人は、全体平均よりも居住地選びの際に「子どもが育つ環境」を重要視している傾向が高かった。
居住地によって子どもの成長にどのような違いが出るかについては、「子どもの興味や関心を持つ力、感受性」、「コミュニケーション能力」、「学力」などが上位を占め、影響要因として、「自然環境」、「公園」を最も重視していた。
なお、同研究会では、環境と教育の専門家、早稲田大学人間科学学術院准教授・佐藤将之氏監修のもと、子どものポテンシャルを伸ばす「子どもが育つ街」に必要な5つの環境として（1）子育てサポート、（2）自然、（3）知的レクリエーション、（4）健康の維持と増進、（5）安心安全を提案している。
