住友不動産（株）、（株）大京、東急不動産（株）、東京建物（株）、野村不動産、（株）三井不動産レジデンシャル（株）、三菱地所レジデンス（株）の不動産会社7社で構成する新築ポータルサイト「MAJOR7」は2月28日、マンショントレンド調査の結果を発表した。
調査は、12年11月12日（月）～12月2日（日）の期間に、参加7社の新築マンション情報のインターネット会員約56万人を対象に、WEBサイト上でアンケートを実施し、その回答者の自由記入を分類して集計・分析したもの。6,436人（男性4,198人、女性2,238人）からの回答を得た。
それによると、「現在マンション購入を検討している理由は」という問いには、「もっと広い住まいに住みたいから」が23％で9年連続のトップ、2位は前回調査では3位だった「もっと交通の便の良い（買い物や通勤に便利）ところに住みたいから」が18.5％でランクアップした。また前回調査で10位だった「都心に住みたいから」が8位に、12位だった「魅力的な物件や物件広告を見たから」が10位に、20位だった「人気の街に住みたいから」が18位にそれぞれランクアップした。
「理想とするマンションのタイプは」については、トップが「管理会社が信頼できるマンション」（59.1％）、2位が「大手不動産会社が分譲するマンション」（53.3％）、3位が「大手建設会社が施工するマンション」（52.7％）で、前回調査と同じ結果となった。「お金をかけてもこだわりたいポイント」についても、「駅から近いこと」「日照や採光が良いこと」「住みやすい間取りであること」「日常の買い物が便利なこと」とトップ4まで前回と変わらなかった。その一方で、「耐震性が高いこと」「災害に強いこと」など災害対策関連の項目が上昇、もしく横ばい傾向で、関心の高さがうかがえる結果となった。
また、消費税が引き上げられた場合、「住宅購入時期に変化があるかどうか」については、「購入時期を前倒しにする」が31.8％、「様子を見る」が37,7％、「影響がなし」が29.9％でとほぼ3分割される結果となった。
アンケートの詳しい結果についてはhttp://www.major7.net/を参照のこと。
