（株）リクルート住まいカンパニーは12日、2013年12月度の「『住まいの買い時感』調査」の結果を発表した。住宅購入や住み替えを検討しているかどうかにかかわらず、一般生活者を対象に住宅の「買い時（住宅購入や建築、リフォームのタイミング）感」について聞いたもの。大都市圏を対象に3ヵ月に1度実施している。有効サンプル数は5万7,241件。
一般生活者のうち「買い時」と考えていたのは18.7％（13年9月調査比2.1ポイント減）。年代別では、50・60歳代が21.2％（同2.4ポイント減）と、ほかの年代よりも高く、20歳代と40歳代はそれぞれ16％台と低かった。
「買い時」と回答した人のなかで、過去3ヵ月で情報取集や不動産会社・建築会社を訪問するなどの検討行動を行なった人は45.8％（同5.5ポイント増）。物件を検索したり建築会社の情報を収集した人が24.7％（同4.6ポイント増）と、地域・年代を問わず全体的に増加した。
「買い時」と感じる理由では「消費税の引き上げがあるから」が43.6％（同6.8ポイント減）でトップ。「住宅価格が上昇しそうだから」21.2％（同2.2ポイント減）、「景況感が上昇しているから」20.9％（同2.4ポイント増）が続いた。
一方、「買い時でない」とする理由では「期待感だけで実態がよくなっているわけではない」21.1％（同1.2ポイント増）、「先行きの不透明感がまだ強い」19.6％（同2.1ポイント減）だった。
