（株）富士経済は28日、国内の住宅設備と建材の市場についての調査結果を発表した。
調査期間は2013年11月～14年2月。同社専門調査員による業界関連企業や団体へのヒアリング調査および一部文献調査等を実施した。
13年の住宅設備・建材の市場は5兆1,940億円（前年比6.5％増）の見通しとした。消費税増税前の駆け込み需要による新設住宅着工戸数の大幅な増加、また、景況感の回復によるリフォーム市場の堅調な拡大を受けて、各分野大幅に伸長するとみている。特に水回り設備分野やセキュリティ分野、さらにスマートハウス関連分野は、国の積極的な支援もあり、HEMSを中心に急拡大している。
14年以降については、住宅設備市場は14年に微減となるものの、給湯機やルームエアコンといった耐久年数の消化に伴う更新需要やスマートハウス関連機器等により15年以降は再び拡大すると想定。17年の市場は3兆315億円と見込む。
また、建材市場は、依然として新築主体の需要携帯が続くとみられ、14年以降は新設住宅着工戸数の減少に伴い市場は縮小、17年は2兆500億円と予測した。
最も成長が期待されるスマートハウス関連分野については、13年はHEMSによるけん引が奏功し409億円（前年比14.9％増）とした。今後、スマートメーターの導入が進めば、市場は一期に拡大すると予測。17年は1,232億円の見込み。
