（株）不動産経済研究所は15日、首都圏マンション市場における大手不動産会社の供給シェアの調査結果を発表した。
ポータルサイト「メジャーセブン」を共同運営する住友不動産（株）、（株）大京、東急不動産（株）、東京建物（株）、野村不動産（株）、三井不動産レジデンシャル（株）、三菱地所レジデンス（株）の7社の供給戸数をピックアップして、首都圏全体での供給戸数と比較したもの。
首都圏マンション市場の供給戸数が過去最高を記録した2000年の供給戸数は9万5,635戸、うち「メジャーセブン」の供給戸数は2万2,943戸、シェア24％であった。以降のシェアは、01年24％、02年20％、03年23％と20％前半で推移し、リーマンショックに代表される金融危機が発生した08年にシェア29％に上昇。以降、09年36％、10年42％、11年39％、12年41％、13年41％と40％前後で推移している。
都心23区ではさらにシェアが高く、00年はシェア29％であったが、08年に37％、10年には50％にまで伸ばした。以降は40～50％台で推移している。
なおマンションの供給社数で見ると、01年に429社でピークとなった後、減少を続け、08年に227社、12年には150社に。13年は少し戻して186社。
