（株）国際電気通信基礎技術研究所（ATR）および日本電信電話（株）、（株）島津製作所、積水ハウス（株）、学校法人慶應義塾は4日、共同で研究開発を進めてきた「ネットワーク型ブレイン・マシン・インターフェース（BMI）」の技術開発に成功したと発表した。
従来のロボット等の機器の制御では、利用者がスイッチ等を手足等で直接押すなどして意図を伝えているが、BMIでは、利用者の脳活動に基づき推定された意図を脳から読み取り、直接操作が不要であることが特長。
今回の開発では、従来のBMIの適用範囲を一般的な生活環境に拡張し、日常的に使用できる脳活動計測装置および環境に設置したセンサより計測したデータをネットワークを通じて分析装置へ転送。データ解析により利用者の日常的な動作やコミュニケーションの支援を可能とした。
住宅の分野ではATRと積水ハウスが共同で実環境実験設備（BMIハウス）を構築。住宅内での生活行動をBMI支援できるよう、各種センサ等を配備し、日常生活の場を想定した実証実験を行なった。
高齢者や要介護者等の日常生活では、特に各種生活機器の操作や住宅内の移動、温度や照度などの環境制御に関するニーズが高いため、車いす利用者の日中の自立生活のために必要な設計要件を確立するなどした。
今後は、各種サービスの実用化を目指していく考え。
