ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は2日、2014年第4四半期の世界主要都市のオフィス賃料動向を示す独自分析ツール「不動産時計（プロパティクロック）」を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「下落の加速」「下落の減速（底入れ）」「上昇の加速」「上昇の減速（頭打ち）」というサイクルのどこに位置するかを示すもの。
東京のAグレードオフィス賃料は、11四半期連続で「上昇加速」のフェーズを維持し、小幅ながら着実に上昇。
なお、その他の上昇加速フェーズの都市は、前四半期に引き続きロンドン、ニューヨーク、ロサンゼルス、その他にパリ、シドニーが新規に加わった。
同社リサーチ事業部長の赤城威志氏は、「東京Aグレードオフィス賃料は上昇が継続。今期はさらなる空室率低下傾向が見られるとともに、日銀による追加緩和の影響もあり、特に不動産投資市場は相変わらず活況を呈している。15年は底堅い経済成長が見込まれ、引き続きオフィス賃貸市場は良化傾向を示していくものと考えらる」とコメントしている。
