ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）のホテルズ＆ホスピタリティグループは5日、日本におけるホテル資産取引についての独自調査を実施、結果を発表した。
それによると、2014年通年の取引ホテル数は、リーマンショック前のピークを超え、過去最高の101ホテルに。取引金額では、07年のピークや複数の大型ホテル取引が行なわれた13年を下回ったと推定されるものの、14年は中小規模のホテルが数多く取引され、ホテル資産の流動性が高まっていることがうかがえた。
また、ホテル資産の買い主属性が多様化しており、日系の買い主が全ホテル取引数の約76％を占め、中でもJREITによるホテル買収が目立った。不動産ファンドによるホテル投資も活発。日系および外資系不動産ファンドが買い主となった取引が、全ホテル取引数の25％を占めた。
今後の見通しについては、「国内外問わず多くの投資家が、日本の観光・ホテル産業全般につき楽観的な見方をしており、東京オリンピック開催の20年に向け、国内レジャー需要は堅調に推移する」としており、建設費の高騰によりホテルの新規開発が増え難い状況を考えると、「15年も既存ホテルの買いニーズは高く、売り手市場が続く」と予測している。
